0から分かるワーキングホリデー！費用やビザ、おすすめの国情報まとめ

外国に働きながら滞在できる「ワーキングホリデー」。

18歳～30歳を対象に協定国で働きながら休暇を楽しめるこの制度は、自由度の高い留学スタイルとして人気です。

この記事では、ワーキングホリデーにかかる費用や必要なビザ、ワーホリにおすすめの国などの情報について詳しくまとめています。

これからワーキングホリデーを検討している方は、ぜひ参考にしてください。

ワーキングホリデーとは？

ワーキングホリデーとは、その名のとおり「海外で仕事をして報酬を得ながらその国に長期滞在して休暇を過ごす」という、海外留学の制度の一つです。

現在、日本と協定を結んでいる国は世界で29か国。（2024年3月現在）

ワーキングホリデーでそれらの国に滞在するにはワーキングホリデービザの取得が必要で、取得には一定の条件が存在します。

他のビザとの大きな違い

観光ビザや学生ビザの場合、働いてお金を稼ぐことは基本的にできません。

一方、ワーキングホリデー制度を利用する場合、生活資金や留学費用を補うために働くことが許可されています。

ワーホリは、働ける上に自由に旅行を楽しんだり、学校で語学コースを受講したりといったことができるお得な制度なのです！

ワーキングホリデービザは、「観光ビザと学生ビザと就労ビザを足したようなもの」と言えるのかもしれませんね。

ワーホリ中に経験できる仕事について

ワーキングホリデーで人気のある職種は、以下のとおりです。

人気の理由は、他の職種に比べて仕事が見つけやすく、その国の言語を使う機会が多くなる仕事だから。これらの職種では仕事をしながら実践的な英語力を身につけることができます。

そのほかにも、ワーホリ滞在中には下記のような仕事をする人が多いです。

留学先の日本食レストランも日本人留学生に人気のアルバイト先ですが、日本食レストランでは、ほとんどが日本語で通じてしまいます。

「仕事をしながら英語の勉強をしよう」と考えている方は、自分の英語力と相談しながら、なるべく英語を使用する仕事を選ぶようにしましょう。

期間はどれくらい？

ワーキングホリデービザで滞在できる期間は、国によって異なりますが、ほとんどの場合、その期間は1年間です。

例外として、イギリスは2年、オーストラリアは最大3年間滞在することができます。

年齢に条件あり！対象は何歳まで？

ワーキングホリデーの対象は、「18歳～30歳」の青年に限定されています。そして、原則として1か国につき一生に1回だけ利用できます（国により条件付で2度目の申請が可能な国もあり）。

ここでの年齢とは、「ワーキングホリデービザの申請時の年齢」という意味。つまり、「31歳の誕生日になるまでに申請をすれば、渡航時の年齢が31歳であったとしてもワーキングホリデーの対象になる」ということです。

また、ワーキングホリデービザの有効期限は「ビザ発行日から1年間」ですので、31歳の誕生日直前に申請をし、31歳になってからビザが発行された場合には有効期限がそこから1年間になります。

申請と発行のタイミングによっては、32歳であってもワーキングホリデーでの海外留学が可能になるというわけですね。

国ごとの年齢制限については、下記の記事で詳しくまとめています。

ワーホリに必要な英語力はどれくらい？

ワーキングホリデー制度を利用するのに、語学力は問われません。

ただ、現地で生活するためには、やはりその国の言葉を身に付けているに越したことはありません。言葉が話せるか話せないかによって、生活の幅が大きく異なってくるからです。

たとえば、言葉が話せないと現地の友達を作ることが難しくなってしまいます。また、生活の基本である滞在先を見つけることや、滞在先の国で仕事を見つけることにも苦労してしまうでしょう。

さらに、その国の言葉が話せる人と話せない人では仕事の内容もかなり違ってきますし、それは時給にも反映されます。

就職にも有利？ワーキングホリデーで得られる6つのメリット

ワーキングホリデーで得られるメリットは、以下の6点です。

それぞれ、順番に掘り下げていきましょう。

長期滞在ができる

ワーキングホリデービザを取得すれば、ほとんどの国に1年間滞在することができます。また、オーストラリアやイギリスでは1年以上の滞在も可能です。

語学力が上がる

海外に長期滞在するということは、それだけ長い期間その国の言語や英語に触れ続けるということです。必然的に、短期留学に比べて語学力のアップが期待できます。

外国の文化に触れられる

ワーキングホリデーの場合、海外で「働きながら」生活をすることになります。学校で英語を学ぶだけの語学留学と比較してより多くの現地文化に触れるため、感性が磨かれます。

価値観が広がる

現地の人や他の国からの留学生など、様々な国の人と交流することによって自然と価値観が広がり、国際的な考え方が身につきます。

英語を使った仕事ができる

ワーキングホリデーでは、1つの雇用主のもとで最大6ヶ月間の就労が可能です。積極的に英語を使う仕事を選べば英語力のアップが期待できます。

資格が取得できる

ワーキングホリデーを経験することで、様々な資格が取得しやすくなります。英語系の資格ならば、以下の資格取得を目指してみてはいかがでしょうか。

• ケンブリッジ検定

→ヨーロッパでなじみの深い英語検定

• IELTS

→イギリス英語圏での英語の基準となる資格

• TOEFL

→日本でもなじみの深い検定試験

• BEC

→ビジネス英語の検定

• J-SHINE

→小学校で英語を教えるための認定資格

とくに「J-SHINE」は、日本で資格を取得しようとすると期間が約半年もかかってしまいます。ですが、現地で受講した場合、最短6週間で取得が可能です。

また、英語系以外では、スキューバダイビング、ネイリスト、ウェディングプランナー、アロマセラピストなど、趣味に合わせた資格を取得することも可能です。

ワーキングホリデーにかかる費用はどれくらい？

ワーキングホリデーの場合、出発前に用意するべき費用は100万円～120万円が目安だと言われています（あくまで目安です、留学先の国によって異なります）。

ただし、この金額は現地でアルバイトをすることが前提になっています。現地でのアルバイトの予定がない場合は、最低でも150万円以上の資金を用意するようにしてください。

ワーキングホリデーにかかる費用は様々ですが、その用途は大きくわけて2つです。

それぞれどのような費用があるのか、内訳を見ていきましょう。

渡航前にかかる費用

渡航前にかかる費用は、主に以下の3つです。

滞在中にかかる費用

滞在中にかかる費用は、主に以下の2つです。

滞在費や生活費の不足分は、現地で働きながら稼ぐことになります。

国別の費用目安一覧

続いて国別の費用を比較します。日本とワーキングホリデー協定を結んでいる各国の費用目安は、以下のとおりです。

国	ワーホリ費用の目安
オーストラリア	100～130万円
ニュージーランド	100～130万円
カナダ	120～140万円
アルゼンチン	120～140万円
チリ	130～150万円
イギリス	180～200万円
アイルランド	150～180万円
フランス	180～200万円
ドイツ	100～130万円
ポーランド	140～170万円
ポルトガル	140～170万円
スロバキア	100～130万円
オーストリア	120～140万円
ハンガリー	100～1730万円
チェコ	130～140万円
スペイン	120～150万円
ノルウェー	200～230万円
デンマーク	150～180万円
スウェーデン	150～180万円
アイスランド	195～200万円
リトアニア	90～100万円
エストニア	90～100万円
オランダ	120～140万円
韓国	90～120万円
台湾	100～130万円
香港	200～230万円

※費用はあくまで目安です。具体的な金額につきましては、留学エージェント各社にご相談ください。

ここがおすすめ！ワーホリに人気の7か国の特徴と制度を紹介

ワーキングホリデーの対象国は、上記でご紹介した29ヶ国。中でも人気なのが、以下の7か国です。

• カナダ
• オーストラリア
• ニュージーランド
• イギリス
• アイルランド
• ドイツ
• フランス

それぞれの国の制度概要を紹介します。

※ビザに関する規定等は予告なく変更される場合がありますので、必ず大使館などの関連機関に直接問い合わせ、最新情報を確認してください。

カナダのワーキングホリデー

発給枠	6,500
就学	6か月以内
年齢	18～30歳（申請時）
就労	制限なし
滞在期間	1年間（発給日より1年以内に入国）
申請	全てオンライン申請。公式サイトより登録後、招待状が届けば申請可。プログラム参加費CA$161、Work Permit（就労許可）所有費CA$100

カナダ自体が訛りのない英語を学ぶことに適した環境であるうえ、ワーキングホリデー制度の協定を結んでいないアメリカに近い国であるため、ワーキングホリデーの最中にアメリカにも旅行に行けるということが人気の理由の1つです。

詳細は下記の記事をご覧ください。

オーストラリアのワーキングホリデー

発給枠	なし
就学	4か月以内
年齢	18～30歳（申請時）
就労	同一雇用主の下で6か月以内 ※エリアにより最大12カ月まで可能。ただし、要申請。
滞在期間	1年間（発給日より1年以内に入国） ※3か月以上季節労働に従事した場合は、2度目の延長が可能
申請	大使館ホームページからのオンライン申請。有効なパスポートとクレジットカード（申請料金決済用）が必要。申請料はAU$510。

オーストラリアは、アルバイトの最低基本時給が非常に高額。その点も、人気の理由です。また、3か月以上の季節労働に従事することで、2度目のワーキングホリデービザを取得できます。

詳細は下記の記事をご覧ください。

ニュージーランドのワーキングホリデー

発給枠	なし
就学	6か月以内
年齢	18～30歳（申請時）
就労	制限なし
滞在期間	1年間（発給日より1年以内に入国） ※3か月以上季節労働に従事した場合は、3か月の延長が可能
申請	移民局ホームページからオンラインで申請する。申請後20日以内にレントゲン検査証の提出が必要となる。申請料は日本国籍の場合無料。

ニュージーランドは、人種のるつぼと言われるほどの多民族国家です。都会的な誘惑が少なく、自然の中で英語の勉強に集中することに適した留学先です。

詳細は下記の記事をご覧ください。

イギリスのワーキングホリデー

発給枠	6,000
就学	制限なし
年齢	18～30歳（申請時）
就労	制限なし
滞在期間	2年間
申請	受付期間中にメールで必要情報を明記の上応募する。抽選で選ばれた場合のみ申請が可能となる。申請料は￡259。

世界的に主流である、イギリス英語の本場です。年間発給枠が限られているため倍率は少し高めですが、ワーキングホリデーでの滞在期間が最長2年間と魅力的です。

詳細は下記の記事をご覧ください。

アイルランドのワーキングホリデー

発給枠	800
就学	制限なし
年齢	18～30歳
就労	期間制限なし（1週間に39時間まで）
滞在期間	1年間
申請	申請受付期間内にアイルランド大使館へ申請書類をメールにて送信もしくは郵送する。申請許可が通知されたら航空券予約確認書などの必要書類を書留で郵送する場合、申請料は15,200円。

ワーキングホリデーの受け入れ人数が少ない国ではありますが、日本人が少ない環境で、より集中して英語の勉強をすることができます。

詳細は下記の記事をご覧ください。

ドイツのワーキングホリデー

発給枠	なし
就学	制限なし
年齢	18～30歳
就労	制限なし
滞在期間	1年間（申請から3か月以内に入国）
申請	申請者の在住都道府県により、ドイツ大使館（東京）または大阪・神戸ドイツ総領事館へ申請。大使館と総領事館で申請方法や必要種類が異なるので注意。申請料は無料。なお、申請は日本国外のドイツ大使館または総領事館でも可能（各大使館へ事前に確認すること）。

物価が安く生活がしやすいというのがドイツの特徴です。また世界遺産も数多くあります。ドイツ語を学びたいと考える方にもおすすめの留学先です。

詳細は下記の記事をご覧ください。

フランスのワーキングホリデー

発給枠	1,500
就学	制限なし
年齢	18～30歳（申請時）
就労	制限なし
滞在期間	1年間
申請	申請書類を準備し、在日フランス大使館のHPから予約を入れた上で、大使館に来館する。申請料は無料。

フランスのワーキングホリデーには、就学や就労の制限がありません。その分、他の国よりも自由に就学・就労プランを立てやすいといった特徴があります。フランス語を学びたい方にもおすすめです。

詳細は下記の記事をご覧ください。

迷ったら？国選びのポイントについて

ワーキングホリデーの渡航先で迷ったら、日本人が少ない国を選ぶと良いでしょう。理由は、強制的に日本語を使わない環境に身を置くことができるからです。

また、英語を学びたい場合は、その国が「イギリス英語」の国か「アメリカ英語」の国かで判断するのも1つの方法です。

日本人が中学高校で学ぶ英語はアメリカ英語なので、そこを伸ばしたい場合はアメリカ英語圏に。世界的に主流のイギリス英語を学びたい方は、イギリス英語圏を選ぶとよいでしょう。

また、比較的長期間の滞在になりますので、文化的に興味がある国を選ぶことも、ワーホリを成功させる大きなポイントになります。

ビザは必須！ワーキングホリデーに必要な準備について

ここからは、ワーキングホリデーに必要な準備について解説していきます。

留学費用を用意する

ワーキングホリデーにまず必要なものは、ワーキングホリデーの費用です。

国にこだわらず安くいきたい場合は「韓国」や「リトアニア」がおすすめ。英語圏で安くワーキングホリデーをしたい場合は、「オーストラリア」「ニュージーランド」がおすすめです。

国別の必要費用については、先ほどご紹介した一覧表をご確認ください。

語学学校やホームステイ先の申し込み

渡航先の国が決まったら、語学学校やホームステイ先を探す必要があります。その際に利用したいのが、留学代行会社です。

語学学校やホームステイ先についての相談はもちろん、各種の申請手続きの代行を依頼することも可能。

留学費用が最大半額（※）の留学エージェント・スマ留では、ワーキングホリデーを検討している方向けの無料カウンセリングも実施しています。コロナの現地情報などと合わせて、気軽に相談をしてみましょう。

※2020年及び2023年に実施した業歴10年以上の複数の競合他社を対象とする調査結果に基づく

ビザ申請

ビザ発行までには時間がかかります。渡航する3ヶ月～4か月前にはビザの申請を済ませましょう。

ご自身での申請に自信がない場合は、留学エージェントのビザ申請代行を利用すると便利です。

健康診断

ワーキングホリデーに行く前にぜひ済ませておきたいのが、歯の治療です。海外で歯の治療を行うと日本の何倍もお金がかかってしまいます。

また、国によっては予防接種が義務付けられている場合もありますの。留学先の国が推奨する予防接種を過去に受けているかを、かかりつけの病院で確認してください。

留学先によっては渡航時に健康診断書が必要になる場合がありますので、あわせて健康診断も行っておくことをおすすめします。

住民票や社会保険などの手続き

ワーキングホリデーに行く場合、渡航期間は日本を離れることになります。その場合、その期間だけ住民票を抜く手続きをすることで、日本に税金を支払う義務がなくなります。

ただし、住民票を抜くことにはデメリットも存在します。それは、住民票を抜くことによって「海外で病院にかかった場合に実費になってしまう」ということです。

国民健康保険は、海外の病院の費用も負担してくれる保険になっています。（申請が必要です。また、海外療養費の支給対象となるのは、日本国内で保険診療として認められている医療行為に限られます。）

保険

ワーキングホリデーで海外に長い期間滞在すると、病気やトラブルなどのリスクもゼロではありません。

ワーキングホリデーに行く前には、「海外ワーキングホリデー保険」や「海外留学生保険」に加入しておきましょう。

かしこく利用しよう！メリット豊富な語学学校のワーキングホリデーサポート

ワーキングホリデーに行く際、その前半に語学学校を通うと、残りの期間を有意義に過ごせます。

語学力が上がる！

語学力の向上を目的にワーホリを利用する方もいますが、最初に学校へ通うことで、その後の語学力アップも確かなものになります。

また、働く場合にも「語学力があるかないか」で職種や時給などの条件もさまざまに可能性が広がります。

友達が増える！

同じ語学を学びに来る人が集まる学校は友達もつくりやすいです。

滞在費用を抑えるために友達同士でルームシェアをしたり、生活に役立つリアルな情報を常に交換できたりといった点も、長期で暮らすうえでは大きなメリットとなります。

仕事探しのサポートも！

語学学校が実施しているワーホリプログラムの中には、仕事をするために必要なスキルを磨けたり、仕事先の紹介や、面接・必要書類などの作成をサポートしてくれるものがあります。

それらをうまく活用することで、働きながらのワーホリ生活もスムーズになりますよ。

学校独自の特典が利用できる！

語学学校のプログラムによっては、住まいや長期滞在に関するカウンセリングやアドバイスを受けられたり、学校の卒業後もコンピュータラボなどの学校施設を利用できるところがあります。

自分で動くだけでなく、最新情報のアップデートやメールの使用に便利です。

オリジナルのワーホリプラン作成は、留学エージェントに相談を！

スマ留は、以下の特徴を持つ留学エージェントです。

語学学校の生徒稼働率が低い時間の授業を有効活用することで、留学費用が従来の最大半額（※）に。最低価格保証も付いています。
※2020年及び2023年に実施した業歴10年以上の複数の競合他社を対象とする調査結果に基づく

授業料・滞在費・教材費・入学金・諸手続き費用の全てがパッケージ化された料金体系のため、かかる費用がわかりやすいです。

従来のエージェントの場合は語学学校によって授業料が異なりますが、スマ留の場合は同一価格。費用を気にせずに学校選びが可能です。

英語力が不安な方も安心できる様、留学前の英語学習サポートも充実。スマ留プランを選ぶと英語学習アプリやオンライン英会話が利用できるため、最短での英語力向上を目指せます。

世界12カ国25都市に現地オフィスがあり、365日24時間現地での生活をサポート。万が一のトラブルの際も、万全のサポートが受けられます。

無料カウンセリングは、サロンだけでなくオンラインでも受けられます。申し込みもインターネットから可能なため、全国の利用者に選ばれています。

スマ留では、1～2年先の相談も受け付けており、無理な勧誘はありません。ワーホリ、コロナをはじめ各国の最新情報を確認できますので、ぜひ一度、相談してみることをおすすめします。